グルメ系SNS投稿は5割以上が案件か 食通が見た『食評価のディープフェイク』

SNSでグルメ情報を追いかけていると、ある種の強烈な既視感に襲われることがあります。同じような画角で撮られたシズル感あふれるショート動画、判を押したように並ぶ「絶対行くべき」「行かないと損」「本当は教えたくない」「期待以上すぎた」などの扇情的な煽り文句。そして気づけば、全く別のアカウントが、まるで同じ台本を読んでいるかのように特定の店を次々と絶賛している光景です。

この既視感の正体について、SNS上で大きな話題を呼んだ投稿がありました。ある匿名の分析アカウントが、フォロワー数十万人から百万人規模を誇る著名なグルメ系インフルエンサーたちを対象に、直近の投稿のうち店舗や企業からの依頼に基づく、いわゆる「案件」がどれほどの割合を占めているかを独自に集計・公開したのです。

その結果は衝撃的なものでした。調査対象となった多くのアカウントで案件の比率は5割から9割に達しており、タイムラインを埋め尽くしていた「おすすめ」の正体は、その大半が実質的な広告宣伝費によって作られた景色だったわけです。投稿主は、トップ層のインフルエンサーが受け取るPR費用が1件あたり数十万円規模にのぼると推測し、「これだけ宣伝投稿が多ければ、紹介された店が期待外れだったと言われても仕方がない」という辛辣な一言で締めくくっていました。

この投稿は瞬く間に数百万回表示され、大きな議論を巻き起こしました。「なぜ同じ店ばかり流れてくるのか腑に落ちた」という共感が広がる一方で、名指しされたインフルエンサー側からの反論や料理系インフルエンサーの参戦も相次ぎ、議論はやがて「PRであることを隠すステルスマーケティング（ステマ）」の違法性や、SNSにおける情報発信の倫理観そのものを問い直す動きへと発展していきました。

私自身、この騒動そのものを外野から野次馬的に深追いするつもりはありません。ただ、この一件が浮き彫りにした違和感は決して他人事ではないように思えます。

私たちはSNSにおける食の情報を、一体どこまで信用していいのでしょうか。